1990年代に原油が１バレル＝10〜20ドル台に下降、国際石油資本（メジャー）や中東諸国が油田開発への投資を抑制した。しかし中国・インドを中心に途上国の経済発展が原油需要を急拡大させ、原油の供給体制の制約、製油所の能力不足や中東情勢の不安定から近年原油が著しく高騰した。それは投機資金の流入も原因である。

　 1990年代に１バレル20ドル前後だった原油価格が、2003年のイラク戦争開始の頃から持続的な上昇に転じ、ピーク時の2008年夏は134ドルに達した。

　 こうした中、運輸、漁業、農業等の石油消費産業は、消費者に価格転嫁できない中小企業を中心に業況が低迷した。またガソリン代の値上げで一般消費者にも悪影響を及ぼした。

　 一方、原油を扱う石油会社は非常に大きな利益をあげ、ロシアを含む産油国の財政は非常に良くなった。

　 その後、2008年の夏をピークに原油価格は低下傾向に転じ、9月のリーマン・ブラザーズの破綻を契機とした米国初の世界金融危機と世界的な景気後退の影響で大きく値が下がった。

　しかし、過去の水準に比べれば高値であるが、2009年以降に１バレル＝30ドルを割ることはないか、割っても一時的と予想されている。